公正取引委員会がジャニーズ事務所を注意 局のジャニーズ離れが加速か

 カリスマ創業者を失ったばかりのジャニーズ事務所を激震が襲った。民放テレビ局などに対し、退社した元SMAPメンバーを出演させないように圧力をかけた疑いがあるとして、公正取引委員会から調査を受けたことが明らかになったのだ。公取委は口頭で注意。事務所は圧力を否定したが、テレビ業界に異変が起きることは必至だ。

 2016年に解散したSMAPの中でも稲垣吾郎(45)、草なぎ剛(45)、香取慎吾(42)は退社後、地上波のレギュラー番組が相次いで終了。現在はネットテレビに出演するも、民放キー局で新番組は制作されていない。

 こうした事情をめぐり、ジャニーズ事務所が所属タレントの出演見合わせをほのめかすなどして、民放キー局などに独立した3人を使わないように圧力をかけた疑いがあるとされたのだ。

 公取委は疑いをもたれる行為は、独禁法が禁じる不当な「取引拒絶」か「取引妨害」につながる恐れがあるとして、同事務所に口頭注意した。これは行政処分と異なり法的措置ではない。

 同事務所は同日、公式サイトで圧力を否定した上で「当局からの調査を受けたことは重く受け……(中略)…… 氏は「責任があるのはテレビ局。肥大化した事務所に配慮・忖度し、テレビでみる男性アイドルはジャニーズのタレントばかりで独自性がなくなっていった。テレビ局も現場レベルでは危機感がある。これを機にジャニーズに限らず、芸能事務所への忖度はしなくなる方向に向かうだろう」と話す。

記事の全文を読む⇒(ライブドアニュース) 

ジャズクラおすすめ

関連ニュース